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「増税とダブルパンチで相当に厳しかった」。オンワードホールディングスの保元道宣社長は落胆する。衣料品の不振が際立つ。アパレルは８割に相当する１４社が減益で、小売業全体の５６％を大きく上回る。「低価格でも品質が高いユニクロで服は十分という消費者が増えている」JPモルガン証券の村田大郎シニアアナリストは「スマートフォンの普及で消費者は賢くなっており、求められる競争力の水準が上がっている」と指摘している。